「スポーツ基本法」の研究(II) : 戦後スポーツの行政と法(2)
スポンサーリンク
概要
- 論文の詳細を見る
- 1992-04-10
著者
関連論文
- スポーツの権利・公共性と新自由主義=個人的消費主義との対抗 (4) : 地方自治体のスポーツ政策
- イギリスの地方自治体のスポーツ行政
- オリンピックと資本主義社会4 : オリンピック批判・否定論の検討
- オリンピックの批判・否定論の検討
- プロ・スポーツ論 : プロ・スポーツとスポーツの公共性
- 人類史と「体力」 : 「摂取=消費2200Kcal法則」
- オリンピックと資本主義社会3 : オリンピック招致と日本資本主義
- 資本主義社会とオリンピック3 : 日本資本主義とオリンピック招致
- オリンピックと資本主義社会 2第2部 オリンピックはなぜ、いかに復興されたか
- アマチュアリズム論 : 差別なきスポーツ理念の探求
- はじめに
- エッセイ 2016年東京オリンピック招致に関わって
- オリンピックと資本主義社会 : 第一報 問題状況と研究計画
- はじめに
- オリンピックと資本主義社会 1 第一部 課題設定
- F.コールターの「福祉とスポーツ政策」
- F・コールターの「福祉とスポーツ政策」
- スポーツの権利・公共性と新自由主義=個人的消費主義との対抗(3) : 九〇年代のスポーツ動向と政策
- 市場化と公共化の対抗 : 90年代のスポーツ政策
- 新自由主義下のスポーツ政策 : 市場化と公共化の対抗
- イギリス福祉国家とスポーツ政策
- 「スポーツ基本法」の研究(II) : 戦後スポーツの行政と法(2)
- 「スポーツ基本法」の研究(I) : 戦後スポーツの行政と法(I)
- スポーツの権利・公共性と新自由主義=個人的消費主義との対抗(2) : 八〇年代のスポーツ動向と政策
- 資本主義社会とスポーツ--スポーツの商品化と公共化 (特集論文 トップアスリートという商品(モノ))
- 埼玉県浦和市のスポーツ行政
- 部活動の再興 : イギリスの挑戦
- スポーツの権利・公共性と新自由主義=個人的消費主義との対抗(1) : 七〇年代のスポーツ動向と政策
- 「ママさんバレー」の実態と意義
- スポーツの90年代像 : 新たな統計資料を中心として
- 「サッカー社会学」の誕生 : H・F・ムアハウス氏の所説を中心に
- イギリス福祉国家とスポーツ・フォー・オール政策 : 多国籍企業化とグローバライゼーションとの関わりで
- 保健体育審議会「答申」の背景と内容
- ヨーロッパのスポーツ政策と組織
- 日本とイギリスの部活動行政の比較研究(I) : イギリスの部活動行政の現状と問題点
- スポーツ部活動行政の現状と課題
- イギリススポーツ政策研究(2)
- 多木浩二『スポーツを考える』 : 身体・資本・ナショナリズム
- 松村和則『地域づくりとスポーツの社会学』 : 「スポーツ社会学」としてどう読めるか
- スポーツ部活行政の現状と課題
- イギリススポーツ政策研究(1)
- 「新学力・評価観」体制と体育実技
- 「スポーツ所有論」と「権利・公共性」 : 関氏への反論
- イギリスのスポーツ政策 (2) : その歴史と理念
- はじめに
- スポーツの公共性の諸問題 : イギリスにおけるスポーツ政策を事例として
- はじめに
- スポーツの行政と法
- 東京の民活路線
- スポーツ運動について : 新日本体育連盟を中心に
- スポーツの権利・公共性の指標と阻害
- スポーツの権利と公共性
- 文部省体育局の体育スポーツ予算
- アマチュアリズムの終焉 : 個人主義の崩壊から公共性の復権へ
- 史的唯物論とスポーツ
- スポーツの労働起源論・遊戯論研究
- 研究活動の概要
- 子どもとスポーツ
- 保健科の課題と到達度評価研究
- 83年後半期の特徴(第1グループ)
- 体育科の学力研究
- 政策・制度研究(第1グループ)
- イギリスの学校保健制度
- スポーツの本質と研究方法
- 身体文化と教育の構造 : 保健科の目的と内容