妊婦の食生活と医療者の食事指導との関連性について
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概要
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食育基本法や妊産婦のための食生活指針が公表された現在における,妊婦の食生活の実態と医療者が行う食事指導との関連性を明らかにし,より効果的な妊娠期の食事指導を検討することを目的とした。対象を妊娠中期の妊婦と産婦人科医院の医療者とし,質問紙調査を実施し,以下のような結果・考察が得られた。1)妊娠前後において食生活に変化はないと回答する妊婦は過半数を占めるが,栄養のバランスや体重管理など妊娠期に注意することが望まれる食行動の多くは,妊娠前よりも気にするようになったこととして有意差を認めた。2)食事指導を受け,具体的食行動の意識の変化に有意差が認められた。3)食事指導が食生活の変化に貢献していると回答した妊婦は4割にも満たない。4)妊婦は妊娠中の食生活について,詳細で具体性のある内容を知りたいと思っている。5)医療者は,個別的な対応をしたくてもできないという勤務実態のなかにいる。6)食事指導を行うにあたり,具体性のある指導内容とするために個々の妊婦に応じた内容を検討・実践,指導後には評価をして継続した看護が必要だと示唆された。
著者
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大水 由香里
佐世保市立総合病院
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江川 陽子
独立行政法人国立病院機構長崎医療センター
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中村 仁美
佐世保市立総合病院
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島田 友子
長崎県立大学看護栄養学部
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島田 友子
長崎県立大学大学院人間健康科学研究科
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