加齢による行動変化(1)
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概要
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我が国の人口構造の高齢化は急速に進行しており,21世紀初頭には,諸外国もかつて経験したことのない本格的な高齢社会が到来するものと予測されている。65歳以上の高齢者の人口は,「人口推計」でみると,2,051万人(平成10年10月1日現在)と2,000万人を超え,総人口(1億2,649万人)に占める割合(高齢化率)は16.2%となっている。1年前の平成9年10月1日現在の同調査と比較すると,高齢者人口は75万人の増,高齢化率は0.5%ポイントの上昇である。この人口構造が高齢にすすむなかで,林・詫摩(1984)によると日本において加齢研究が本格的に行われるようになったのは,1970年代に入ってからである。たとえば,1972年に東京都老人総合研究所が設置された。この研究所は老年学の専門研究所であることから,これまでにもいくつかの大規模な調査を行っている。1977年には駒澤大学で行われた日本心理学会第41回大会において兼子・長嶋・片岡・日上・井上らによって「高年心理学の確立をいそげ」というシンポジウムが開催された。そこでは,高齢者の精神機能,雇用問題,適応援助,家庭適応,死生観がとりあげられ,高年心理学の基礎的研究の積み重ねによる科学的データとそれに基づいた理論の発展が望まれ,多くの研究者が高年心理学研究への関心をもち,研究を拡げられることが強く要望された。また,1978年には,東京で国際老年学会が開催されている。
著者
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