心身障害者の職業に関する一考察

概要

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心身障害者の就労問題は、その意義、法的要件、就労関係機関ないし手続的要件、身体・精神的要件、社会的要件等についての考慮を要する。障害者と職務の一致については、正確な諸判定と適切な訓練及び職種の開拓が必要である。これらの段階以前では、学校、施設、家庭での身体的、技術的、知的訓練と社会性の修得が重要となり、就労後の段階では、アフター・ケアーが重要となる。日本では、心身障害者の就労問題や、訓練技術について多くを米国から学んでいるが、職種の数、雇用主の理解、雇用習慣、雇用関係法令、雇用関係諸機関、社会・文化的風土等についての日本的特徴を考慮し、発展させなければならない。委託、評価、配置、訓練では、各サービスにおける設備、人的資源、技術、機関相互間の連絡・調整、各専門を統合するチーム編成等が問題となる。就労の前段階では、基本的知識、身体機能の修得訓練と社会性の修得訓練が、又後段階では、現実の職場状況での社会性の修得訓練がそれぞれ強調される。
日本特殊教育学会の論文
1978-12-15