1D07 日本の"ライフサイエンス"とはどのような学問であり得るか(科学技術政策と政策論(2),一般講演,第22回年次学術大会)
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概要
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1971年科学技術会議が提唱した"ライフライエンス"は、「社会の歪みを解消する為に、基礎科学・工学・心理学・行動学・人文社会科学の枠を越えて創設する新しい総合科学」の一つだった。その後、現実のライフサイエンス研究の多くは、現実社会とそこに生きる人間を研究対象として想定する事なく進められてきた。一方、政府や大学は、1970年代以降も「綜合」科学の道を模索し続けてきた。1980年代以降、認知科学は、興味や解明すべき課題に応じて柔軟に離合集散する専門分野の綜体として、総合科学であり続ける可能性を示している。1990年代から脳科学や認知ロボティクスに於いて用いられている構成論的取組みは、現実環境・社会の中で検証しながら理論や方法論を修正してゆくことを目指す。2000年以降、web上の検索やネットワーキング、e-ジャーナル・web-ジャーナルによって、1970年代に提唱された「知識の集約化」が大規模に促進されるようになった。基礎と応用を区別することや、各専門分野の特異性を主張することが、困難或は無意味になってきており、分野の離合集散が促進されている。このような状況下で、人と社会の問題を解決するための"ライフサイエンス"は、各専門分野の綜合というよりは、多様なデータ・情報・知識・概念・思想の複雑で柔軟な「リンク」の綜体として実現可能な時期にきている。
- 研究・技術計画学会の論文
- 2007-10-27
著者
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