地球温暖化対策に資するバイオマスネットワーク活用 : 豪州における日本企業の産業植林を事例として
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概要
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本研究は、京都議定書下における二酸化炭素吸収源としての森林に着目し、豪州における日本企業の産業植林から、地球温暖化対策を目的とした事業の有効活用について検討した。産業植林によるバイオマスを日本国内のバイオマスエネルギーとして利用するフィージビリティースタディーでは、豪州からのバイオマス調達価格が、日本国内の未利用森林資源価格で推移する場合や、CO_2クレジットが収入として見込める場合に、事業の実現可能性が高いことを明らかにした。分析の結果、バイオマス活用によるネットワークを広げる事業活動が、地球温暖化対策と持続可能な発展を目指した脱炭素社会につながることを確認したが、その実現には、炭素クレジットやグリーン電力といった環境付加価値が、事業の経済性にプラスして働く必要がある。
- 関西学院大学の論文