自動車船用固縛評価手法の研究
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概要
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船舶からのコンテナ流出事故を契機として、国際海事機関は海上人命安全条約を改正し、1998年から貨物固縛マニュアルの搭載が義務付けられた。貨物固縛マニュアルを作成するためには、航海中に貨物に作用する外力を推定するとともに、所与の外力条件下において貨物及び固定装置に作用する力を評価する必要がある。本研究の目的は、自動車専用船における所与の外力条件下における自動車及び固縛装置の力の解析方法を開発することである。そのため、一つの懸架装置を三方向のバネと仮定し、固縛装置を張力のみを受け持つ非線形なバネとみなす計算モデルを開発した。さらに、比較のため、懸架装置及び固縛装置のバネ定数を計測するとともに、大型動揺台を用いた自動車の固縛実験及び航海中の自動車専用船における計測を実施した。その結果、張力の計算結果は、計測結果と30%程度異なる場合があったものの、定性的には計測結果を良く表していた。よって、計算モデルは評価法開発の際の基礎として用いることができると言える。
- 社団法人日本航海学会の論文
- 2000-09-25
著者
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安部 浩二
(株)nyk輸送技術研究所
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太田 進
Ship Research Institute
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坂本 宗彦
(株)NYK輸送技術研究所
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坂本 宗彦
NYK Logistics Technology Institute
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安部 浩二
NYK Logistics Technology Institute
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中村 朋宏
NYK Logistics Technology Institute
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