計画的行動理論を応用したこどもと学生で創る健康づくり
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概要
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目的: 児童や仲間(家族)が食事,運動などに対する正しい知識を身につけ健康づくりを促進するために学生を指導し,その知識を児童に伝え,児童が仲間に伝える方式で学生,児童,仲間の協同の教育効果を目的とする。事業は,計画的行動理論の「やる気」の3条件である「行動への態度」,「主観的規範」,「行動コントロール感」から考察する。方法: 学生が,生活習慣の確立時期にある小学4年生105名と生活習慣病の発症時期にある仲間(両親等)210名を対象に,食事と運動等をテーマとして2004(平成16)年9月25日健康教育を実施した。また,健康教育実施前の2004(平成16)年9月16日と5ヵ月後の2005(平成17)年2月25日に健康行動アンケート,および2ヵ月半後の12月に健康ニュースを発行した。結果および考察: 児童と仲間を対象にした計画的行動理論に基づいた教育方法は「やる気」が生まれ食生活改善の促進につながりうる。1.健康教育「からだ探検ゲーム」,「たべものゲーム」では,15問の1回目正解率59.7%が最後の復習では100%正解となった。食事,運動等の必要性の正解率は高いが,ポテトチップスの油の量,睡眠時間,運動量など行動に必要な技術の正解率は低い。2.食事中に使える英語ゲームでは,21グループ全問正解で「うれしい家でもやってみる」「お姉さんの発音がきれいで私もがんばりたい」と「やる気」の感想が多い。3.児童,仲間(父母約64%,兄弟姉妹ほか36%)のアンケート結果では,9月(回収率100%)より2月(回収率98%)は児童,仲間共に朝食を食べる人が増え,昼夜のおかずでは肉が減り,夜は大豆・納豆類が増え,野菜の種類も多い傾向で食事バランスが改善した。これは,児童と仲間が食事内容にっいて対話をし,協同して改善したことが伺える。4.外出後の手洗いは,石鹸で手を洗う児童,仲間が約60%いる。睡眠,便の回数も改善傾向にあるが,児童の便秘(週3回以下の排便)が全国調査と比較すると多い。5.汗をかくような運動や遊びや仕事は,冬場である2月でも児童は97%しているが,回数は9月より減っている。仲間は「しない」が2月27.2%,9月22.9%と冬は運動をしない,運動回数が減る傾向にある。児童は仲間より運動等を良くしている。6.参加学生のアンケートでは,自分の役にたったが半数また参加したいが多かった。
著者
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徳永 龍子
鹿児島純心女子大学看護栄養学部看護学科
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武 敏子
鹿児島純心女子大学健康栄養学科
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川上 典子
鹿児島純心女子大学国際人間学部英語コミュニケーション学科
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岩崎 房子
鹿児島純心女子大学国際人間学部こども学科
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武 敏子
鹿児島純心女子大学看護栄養学部健康栄養学科
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川上 典子
鹿児島純心女子大学
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