開発途上地域における病院建築に関する研究
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概要
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国際化が急速に進む中,日本の病院建築関係者が海外の発展途上地域で病院を計画設計する機会が増大している。特に東南アジアおよび南アジアでは,近年の経済的な発展に裏打ちされた保健医療施策の充実による病院の新改築に加えて,日本政府の開発援助によるものもかなりの数を占める。現代の病院は,高度な技術と多大な資金を必要とする複合施設である。設計者と実際の運営者との密接な意志疎通が不可欠であり,開設後の運営の適切なフォローが重要である。施設の開設前後の移行期にポイントをおいた諸データの整備と計画方法の開発,すなわち,ファシリティマネジメント(FM : Facility Management)概念の適用が必要と考える。世界保健機構(WHO)では発展途上地域における保健医療施設の計画と運営のため,これまでにさまざまな専門書を出版し,数々のシンポジウムやワークショップを開催している。一連の動向は文献*1)〜*7)に到る,ほぼ10年置きに出版された病院建築の専門書の推移に示されている。1985年に日本病院建築協会が行った調査によると,日本の建築設計者が海外の開発途上地域で病院建築を計画,設計した事例は21カ国28件に及び,そのほとんどは日本政府の開発援助によるものであり,国際協力事業団(JICA)が案件の調整に主導的な役割を果たしている。JICAでは,プロジェクト遂行を行うコンサルタント(多くは建築設計事務所)を通して,発展途上国各国の建築法規・建設物価等の基本資料をまとめつつあるが,病院の計画と設計に必要な包括性を満たすには更に多大な努力を要すると思われる。こうした1980年代の一連の病院プロジェクトは,大規模なものが多く,WHOの意図する方向とは必ずしも一致しない。この時点でこれまでの諸プロジェクトの評価を試み,WHOスローガン「Health for All by the Year 2000」の実現に向けての1990年代のあり方を検討する必要がある。本研究室ではこれまでに英米を中心に海外にも事例を求め,病院運営型のパターン分析にかかわる建築平面型の研究を進めており,施設の回転率を高める観点から一連の研究発表と計画提案を行ってきている。本研究では東南アジア・南アジアに事例を求め,入手できた資料の中でその計画設計内容の全体像が把握できた範囲であるが,具体的な諸指標を提示することで,今後の決定プロセスの際の判断材料を整備することを主眼とする。増大しつつある日本の建築設計者が海外の病院建築の計画や設計に参加する場合や,現地の政府官僚や病院責任者が日本の建築設計者と討議する場合に使用できる判断材料を提供し,計画時印諸判断に有益なデータを提供し,今後の計画と設計にかかわる指針を得ることを目的とする。南・東南アジア諸国においてユICA案件として建設された病院,および新興工業経済圏の代表であるシンガ.ポール・マレーシアの病院,また,インド国において建物の計画・設計・建設はインド国政府により行われ,医療機器の供与がJICA案件として行われた病院を対象とし,既存の病院をユICA病院・Local病院に区分して,建築規模,平面構成等の基本的な問題を明確にするため,対象病院の建築図面(多くは基本設計図書である)を入手し,分析を行った。1.床面積分析日本国内で一般的な分類に沿い,病院の部門別面積を5・単位で求め比較分析した。平面的に広がりのある事例が多いため,諸部門に共通な道路等は異なる分類とし,これに面したラウンジ・便所等とともに計上した。最新の傾向をみるため,<S1><S2><MA>の3病院では設計要綱書より部門面積を求めた。<MA>では通路面積が規定されていないため<S1><S2>と同条件とした。2.建築平面構成の分析建築平面の形態上および構成上の特色に注目し,類型化を行い,ブロックプラン,病棟基準階平面,外来診療部平面,放射線診断部平面,手術部平面の分析を行った。シンガポール・マレーシア・インド最新の病院は,日本の援助により建設された病院に比べて,1床当たり床面積が広く,空間的なゆとりがみられる。日本式の病院部門別分類方法により,対象国の病院建築の概要を表し得たが,この分析は各病院に独特な施設を一般化・抽象化する作業であり,建築の面積を規定する条件が一定であることを前提とする。コンパクトで高機能の病院を日頃設計している日本の建築設計者が前提とする病院諸部門の構成自体は,国際的に通用するが,高回転率の運営下にある病院建築の参考事例をそのまま日本国内に求めることは困難に近く,対象事例の運営状況や平面形状を慎重に考慮するならば多面的な検討が可能である。日本の設計による病院の単位病院面積は狭くなる傾向かあり,平均で46sqm/床である。それに対し,インド,シンガポール,マレーシアで新しく建設された,または計雨中の病院では,単位病院面積は約100sqm/床前後である。建物の形,配置を気候条件に合致させる基本原則は明らかである。<CR>の設計にみられるような,直射日光を避け,より自然換気をとり入れる努力は熱帯地方の病院建築の基本である。これらの基本原理は,空調設備があまり期待できない病棟部で特に重要である。設計では自然換気をとり入れるための空間の広がり具合と,看護能率の主要因である看護婦の動線距離を短くするための密接さの度合いとのバランスを考えなければならない。ナースステーション近くの病床数は注意深く決定するべきであり,これは明らかに患者と看護婦の数に関連する。看護単位規模がポイントである。ユICAプロジェクトの看護単位の規模は日本の国内事情に影響され,大きくなりがちである。インドやシンガポールの主要病院では,低層部において気候主体の設計基準から逸脱していることが明らかである。外来部,放射線診療部の操作廊下型,手術部の回収廊下型および清潔ホール型に見られるように,奥行きの深い平面において部屋構成やゾーン構成の新しいコンセプトが読み取れる。Bridgmanは1955年に,「rural hospitalは多様な形態を取り得るため,型にはまった定義は困難である」ことを前提にhospital/health-centreとして保健教育をも含む包括的な保健医療の実践の場という概念を展開している。この本は1970年に複刻されており,序文で「発展途上国には基本的な保健医療サービスの概念が最重要で,この概念が摘要されれば,rural hospitalは保健医療サーゼスの重要な部分となる」として,本文内容に修正加筆を行っていない。Llewelyn-Daviesらは,「病院機構は今日の医療において不可欠な存在であり保健社会福祉政策および経済的発展に現代の病院は積極的な役割を果たす必要がある。」ことを前提に,「小規模病院は経済的でなく,医療のレベルも不十分で…病院施設の能力を超えた治療行為が行われた場合,時は悲劇的な結果となる。」と指摘し,総合病院の必要性とその計画,設計,管理運営について説いている*2)。B. M. Kleczkowskiらは,「WHOは各国の保健医療施設計画に関して助言する立場にある」ことを確認し,「(発展途上地域の)多くの病院や他の施設が地域の必要性に対応していないことと負担能力に見合っていないことが認識されるに至ったが,これは先進国と発展途上国におけるこうした施設の計画と建設は基本的に同じでディテールが違うだけであるという認識から計画者と建築家がミスを重ねた結果である」とし,WHOの加盟諸国の各種専門家の意見を求めている。ファシリティマネジメントは,日本国内ではコンピュータを利用した先進的なオフィス・ビルの管理方法,インテリジェント・ビルの運営ソフトとして注目を集めている。ハイテックな側面は否定できないが,発祥国である米国では,より本質的に物理的な建築環境と人間の諸関係を調整する機能または業務として定着,普及しつつある。施設ユーザーの要求を適切にとらえ,建築を含む施設の計画一建設・運営に反映しようという考え方であり,「建設すること」を前提とする議論ではなく,現存する施設を有効に活用し,変化するニーヅヘの対応策を考案する戦略と言える。
- 1991-10-30
著者
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