在宅要援護高齢者の問題行動と主介護者の介護負担感の関係
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概要
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介護保険制度が施行された後も要介護高齢者に対する家族員の介護負担感は高く, いかに家族の負担を減らすかが問題とされている。とくに問題行動がある高齢者の介護は負担が重いといわれ, これを軽減するための介護サービスの提供方法等が検討されている。しかし, この問題を解決するためには, まず, 介護負担感には, どのような要因が影響しているのかを明らかにし, 次にその要因の影響をより正確に測定できることが必要であると考えられる。そこで本研究では, 在宅で暮らしている要援護高齢者の主介護者における介護負担感と問題行動の発現との関連性について構造方程式モデルを用いて明らかにすることを目的とした。その結果, 問題行動が介護負担感に影響すると仮定したモデルは, おおむね統計学的許容水準を満たし(GFIが0.906, AGFIが0.850, RMSEAが0.072), データに適合することが示された。これは, 要援護高齢者おける問題行動は, 介護者にとってはストレッサーであり, ストレス認知としての介護負担感に影響していることを意味すると考えられた。介護者の介護負担感の軽減のためには, 要援護高齢者の問題行動の発現を抑制することを目的とした医療管理や在宅介護の方法が検討されることが必要と考えられる。
- 日本保健科学学会の論文
- 2005-03-25
著者
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