データウェアハウス構築と活用の十ヶ条

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概要

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• バブル経済崩壊後の厳しい経営環境のもと, 企業間競争で優位に立つ手段として, 迅速な意思決定を支援する情報系システムが重要である。しかし, 従来の情報系システムが企業競争力強化に至るまでの情報共有や活用を実現できていたとは言い難い。これは, 従来の情報系システムが, M&Aにより乱立した未統合の業務系システムから得られる広範囲で高付加価値だが未整理の膨大な情報を, 体系的に構築し効果的に活用するための明快な方法論を持っていなかったことが原因である。ビル・インモン氏が提唱したデータウェアハウス(以下DWHと記す)の方法論は, このような現状に対して, ひとつの有益な方向性を示したものである。しかし, この方法論に基づき, 実際の情報系システムを構築する際には, いくつかの実践面での掘り下げが必要である。また, 我が国での企業活動の実態や企業風土も踏まえた若干の補足も必要である。そこで, 我々は富士通LS研「データウェアハウスの構築と活用」分科会の研究において, インモン氏の提唱内容を分析しDWHの概念の有効性を認識した上で, 実在企業をモデルにしたDWH導入応用研究をもとに, 実践的な検証を行った。これらの成果として, DWHの適正な構築と効果的な活用についての実践面でのポイントを体系的に整理, 抽出し, 下記の十ヶ条をDWH導入予定企業への提言としてまとめた。

• 一般社団法人情報処理学会の論文
• 1997-09-24

著者

• 金子 雅彦

  矢崎総業(株)

• 大竹 由起枝

  川鉄情報システム(株)

• 西村 浩一

  中央コンピューター(株)

• 小林 秀幸

  (株)コスモ石油

• 廣瀬 守克

  富士通(株)

• 廣瀬 守克

  富士通株式会社システム生産技術本部

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