特殊健康診断に関する小規模事業場の事業者等への意識調査

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概要

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就労者数50人未満の事業場に対して, 事業者の特殊健診に関する意識調査を行い, 特殊健診の有効活用について検討した.有効回答354件, 回収率49.5%であった.事業者の6割以上は, 特殊健診が業務上疾病の予防や従業員の健康の保持増進に役立つと感じており, 約8割の事業者は, 特殊健診に対して何らかの有効性を感じていた.しかし, 約3割の事業者は, 健診に労働時間が取られること, 実施に経費がかかりすぎることを不満としており, 経済的, 従業員の人数的な問題が, 特殊健診の実施や事後借置を妨げる一因と考えられた.産業医契約のある事業場は約2割であり, 約4割の事業者は地域産業保健センターを知らず, また, 約半数の事業者は, 従業員の健康診断の結果について, 医師等に意見を求めていなかった.小規模事業場における特殊健診の有効活用には, 地域産業保健センターなど, 社会・医療資源を有効に活用するシステム作りが必要と考えられた.
産業医科大学学会の論文
2001-12-01

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