アドバンス・ディレクティブ(事前指示)の日本社会における適用可能性 : 一般健常人に対するアンケート調査からの考察(第8回日本生命倫理学会年次大会シンポジウム「尊厳死とDNR(DO NOT RESUSCITATE)」)
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概要
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アドバンス・ディレクティブ(事前指示)とは、患者あるいは健常人が、将来判断能力を失った際に、自らに行われる医療行為に対する意向を前もって示すことである。今後の日本の医療現場における患者の意思表示の具体的なあり方を模索するために、人間ドック男性受診者を対象に「治療に関する事前の意思表示」についての知識、経験、意識を問う自記式アンケート調査を行った。有効回答は210部で、81.9%の者が何らかの形で事前の意思表示を示しておきたいと回答した。意向を残しておきたい内容は、終末期の治療方針、病名の告知、臓器提供の意思などについてが多かった。また、意思表示の方法は、だいたいの方針を口頭で家族や知人に伝えておき、代理の決定者は家族または親戚とし、法的整備の必要性はあまり強く意識しない、という回答が多く認められた。最後に今後の日本における患者の意思表示のあり方についての考察を加えた。
- 日本生命倫理学会の論文
- 1997-09-08
著者
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津久井 要
横浜労災病院勤労者メンタルヘルス研究センター
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赤林 朗
京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻医療倫理学分野
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赤林 朗
東京大学医学系大学院保健社会学
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伊藤 克人
東急病院心療内科
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津久井 要
労働者健康福祉機構海外勤務健康管理センター
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津久井 要
横浜労災病院
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甲斐 一郎
信州大学 医学部保健学科
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甲斐 一郎
東京大学大学院医学系研究科健康科学
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津久井 要
横浜労災病院 心療内科海外勤務健康管理センター 研究情報部
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甲斐 一郎
東京大学医学系大学院国際地域保健学
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伊藤 克人
東急病院
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