喫煙・受動喫煙状況，喫煙に対する意識および喫煙防止教育の効果 佐賀県の小学校 6 年生の153校7,585人を対象として
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概要
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目的 小学校 6 年生の喫煙や受動喫煙の実態と関連要因ならびに喫煙防止教育の効果を明らかにし，未成年のタバコ対策の推進方策を検討する。<br/>方法 2009年度に佐賀県内の全小学校 6 年生への喫煙防止教育の実施前後に児童の喫煙•受動喫煙状況，タバコに関する意識，加濃式社会的ニコチン依存度小学校高学年市原版（KTSND–youth）のスコアについて調査を行った。調査票を配布できた173校中，有効回答の得られた153校（88.4%），7,585人のデータを解析した。<br/>結果 喫煙願望のある児童は316人（4.2%），喫煙経験児童は232人（3.1%）で，いずれも男児が女児より有意に多かった。受動喫煙のある児童は5,076人（66.9%）で男女差はなかった。喫煙願望に対し，男児と受動喫煙の存在が正の関連を，タバコの害の知識が負の関連を示した。一方，喫煙経験については，男児，受動喫煙と正の関連がみられたが，知識の有無による関連はみられなかった。喫煙防止教育の直後に，KTSND–youth の総合スコアは減少し，将来タバコを吸うと思うと答えた割合も半減したが，男児，受動喫煙のある児童，喫煙経験のある児童，児童数の多い学校の児童では，喫煙防止教育の効果が得にくい可能性が示された。<br/>結論 小学校での喫煙防止教育は，実施時期や人数，性差を考慮する必要性が示唆された。
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