HIV感染者における透析医療の推進に関する研究:―拠点病院でのアンケート調査―
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概要
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平成24年度われわれは，エイズ感染者の透析医療の確保に関して調査し，公的な援助なしに民間施設がHIV感染者を受け入れるには多くの難関があることを明らかにした．その結果を踏まえて，全国の拠点病院に，透析患者の透析の確保の状況と，透析施設への支援活動についてアンケート調査を行った．全国のブロック拠点病院・中核拠点病院・拠点病院380施設にアンケートを発送，回答190通（回答率は50.0％）を得た．回答施設はブロック拠点11，中核拠点35，拠点121，いずれでもない4病院で平均入院病床数542床，記載のあった172施設には腎臓内科医平均3.05名，泌尿器科医3.79名が在籍し，透析装置は155施設，平均17.2台保有されていた．HIV感染者で透析導入が必要だったのは28施設で血液透析28名，腹膜透析16名の計44名で，(1) 自院で導入・自院で慢性透析19例，(2) 自院で導入・他院で慢性透析11例，(3) 紹介の上，他院で導入・慢性透析7例，の37例だった．透析患者の入院依頼では，(1) 入院受け入れ12例，(2) 入院断り11例の計33例，他院で管理中のHIV透析患者の外来診療依頼は外来受け入れ12例が経験されていた．「針刺し事故についての対応」は，(1) 対応しない23.6％，(2) 通常時間内のみ対応4.5％，(3) 夜間・休日とも対応61.9％，と3/4の施設が対応していたものの，祝日や夜間対応のため透析施設にHIV暴露後予防内服薬をあらかじめ貸与していない施設は69.7％と高率だった．また地域の医療施設に対してHIV感染症についての啓発活動を定期的に行っていない施設が63％と過半数で，さらに透析スタッフ向けに行っている施設は全体の6％にすぎなかった．慢性腎不全患者の透析医療は約半数が拠点病院で，残りの半数が地域の透析施設と連携して行われているものの，拠点病院からの透析施設へのサポート体制が不十分な状況が明らかとなった．
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一般社団法人 日本透析医学会 | 論文
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