那須野ヶ原地域における間伐材搬出作業の機械化による生産性・コスト改善の可能性
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概要
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本研究では、那須塩原市の森林組合で行われている従来型作業を調査地A（1.27ha）と調査地B（0.51ha）で調査し、機械化による生産性・コスト改善の可能性について分析した。その結果、従来型作業にフォワーダやプロセッサを導入することにより直接費は節減され、さらに間接費を計上した場合、生産コストが最も低くなる作業システムは、調査地Aでフォワーダ導入型、調査地Bで従来型作業となり、その収支を試算すると、調査地Aはプラス、調査地Bはマイナスとなった。そこで、団地化などにより施業面積が拡大することを想定して、調査地Bの最も生産コストが低くなる条件（フォワーダ・プロセッサ導入型、施業面積5.0ha）で収支を試算すると－131円／m3となったが、従来型作業の5.0haにおける収支は－1,232円／m3と、フォワーダ・プロセッサ導入型と比べ1,101円／m3のコスト高となり、機械化による生産コスト低減の可能性が確認された。さらに、那須野ヶ原事業の目標である残材土場渡し1,000円／m3が実現すればフォワーダ・プロセッサ導入型の収支はプラスとなるため、本事業の実現により、間伐などの水源林整備、間伐材搬出が促進される可能性が示唆された。
- 宇都宮大学農学部の論文
- 2010-03-00
宇都宮大学農学部 | 論文
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