中学校家庭科における｢食料自給率｣向上のための授業実践と食品選択に関する意思決定
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概要
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わが国の食糧消費は、1960年頃から大きく変貌し、豊かな食生活を享受できるようになった。今日の食生活の豊さを実現するために食料品輸入は増大し、食料自給率は大きく低下した。本研究の目的は、中学校家庭科における食品選択の授業の中で、「食料自給率」をテーマにした授業を計画・実践し、授業終了時に、AHPを用いて生徒の食品選択に関する意思決定メカニズムについて明らかにし、このような学習をした生徒の食品選択行動を予想することである。 AHP分析の結果、食品選択基準では、「安全性」を最優先し、次に「味・新鮮さ」を重視していた。また、地元の「長崎産」を代替案として選択すると予想された。最も選択されにくいのが、「外国産」であったことから、食料自給率そのものを重要な選択基準とはしていないものの、地産・国内産志向が強く、今後予想される生徒の食品選択行動は、食料自給率の向上が大いに期待できるものであった。
- 2009-03-20
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