2006年度問題における情報リテラシー教育のあり方
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概要
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「2006年度問題」とは,2003年度より実施された「新学習指導要領」にしたがった教育を受けた学生が2006年度から大学に入学するため,大学側でも高等学校での学習内容の多様化に対応した教育課程を模索しなければならない,というものである.「新学習指導要領」は「超ゆとり教育」と批判され,学生の基礎学力の低下が懸念されている一方,情報教育は必修化された.筆者らは,名古屋文理大学および短期大学部において,「情報リテラシー」教育に取り組んできた.パソコン・インターネットの普及を背景に,近年「情報リテラシー」教育内容も毎年見直しが求められている.とりわけ,2003年度より高等学校において新教科「情報」が必修として実施されるようになり,2006年度は「情報」を履修した学生が大学に入学してくる最初の年になった.本稿は,短期大学部の2006年度入学生の情報教育の現状とそれを踏まえた今後のあり方を提言したものである.
- 2007-03-31
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