キャリア教育と若年者雇用問題
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概要
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近年行政は若年者雇用問題に関わるさまざまな施策を講じ,各教育機関はキャリア教育に力を入れ始めた。フリーターやニートの増加,若年失業率の高止まり,若年者の早期離職問題といった若年者の雇用問題の関係者として,本稿は学生本人(家族を含む),教育機関(大学・短大),産業界・企業,行政の4者を考える。個々の関係者が抱える問題は概ね同じ方向を向いているが,完全に同じではない。したがってこの問題の解決に向けて,それぞれの関係主体がさまざまな方策を企画・実施するとき,個々の関係者の問題の関連を整理し,若年者雇用問題の全体構造として把握しておくことは価値がある。大学・短大はその問題構造を見渡しながらキャリア教育を行うことが必要であり,キャリア教育的側面を非明示的にしか示していない「アルバイトにおける問題解決教育」の授業なども,キャリア教育に有効であることを示す。
- 新島学園短期大学の論文