事務所建築における空間利用効率の組織遷移率による推定 : 理論および県庁舎におけるケース・スタディ

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概要

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この論文の目的は, 事務室空間の有効利用率の推定予測のための動的理論を開発し, これにより実際の事務所建築のシミュレーションを行い, その結果と現実との照合により利用率の決定要因および, 理論の妥当性を明らかにし, 事務所建築計画におけるその有効性を示すことにある。この研究目標, および基本理論は, すでに参考文献(*2)(以下(*2)と記す)に述べられている。本研究では, この方法を3つの県庁事務室に適用し, シミュレーションを行い, 現状への適合性を検討しつつモデルの改良補足を行った。以下の論文では, このシミュレーション・モデルおよびシミュレーション結果の現状適合性検討について述べ最後に全体的な理論の妥当性, 問題点について述べる。
社団法人日本建築学会の論文
1983-09-30

著者

岡村幸一郎
熊本大学

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