新潟県の妊婦教育における両親学級と母親学級の実態と課題(第一報)

概要

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目的:少産時代の妊婦教育を検討するため, 両親, 母親学級の実態とその課題を明らかにする。方法:新潟県内の医療機関と行政機関を対象に, 倫理的手続きを経て無記名質問紙による郵送質問紙調査。期間は平成15年10〜12月, 調査対象数164, 回収率52.7%, 回答率51.5%。第一報の回答方法は自由記述法と単一回答法で, 分析方法は度数を用い内容分析を数値化したものである。まとめ:(1)妊婦教育の選択理由は, 母親学級では医療, 行政機関共に「主催側理由」が多く, 両親学級(特に行政機関)では「夫婦協力」「夫のサポート」が多くあげられている。(2)妊婦教育の形態と主催者によって, 目的, 実施の相違がみられている。(3)母親学級または医療機関では, 両親学級または行政機関に比べ評価の実施率が低く, 妊婦教育の課題として医療機関のほうが行政機関よりも評価の実施をあげている。(4)評価内容は, 感想, 参加者の要望といった自由記載形式が大部分を占めている。課題:(1)各学級の傾向や各機関の役割, 特性を生かした協力体制の下で, 一貫した継続教育の提供を考える。(2)評価の実施, また評価の比較がより簡潔, 明確が行える評価基準の開発を考慮する。
日本母性衛生学会の論文