大学院国際化に関する研究 : 外国人留学生受入れの現状と課題(II-5部会 国際化と教育)
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概要
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昭和59年に、日本の高等教育機関で学ぶ留学生は約1万2千人にのぼるが、文部省では21世紀初頭に10万人の留学生を受入れる計画を進めている。これに伴ない、さまざまな留学生施策の展開が必要となっている。国費留学生の枠の拡大、日本語教育、宿舎の確保、大学等の受入れ体制の整備、などである。このうち、大学等の受入れ体制の問題は、いわゆるソフト面での対応策といえるが、留学生受入れの成果を規定する重要な要因であると同時に、専門分野の実情に応じたきめの細かい対応が必要とされる部分でもある。いっぽう、留学生受入れの効果という観点から見るならば、上位の学校段階における受入れがひとつのポイントとなろう。本研究では大学院博士課程を対象とした調査を行い、博士課程研究科における受入れ体制の現状と今後の課題を検討する。
- 日本教育社会学会の論文
- 1985-10-03
著者
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