教育実習の条件整備に関する研究
スポンサーリンク
概要
著者
-
坂本 信昭
駒沢大学
-
浪本 勝年
立正大学
-
三上 昭彦
明治大学
-
牧 柾名
東京大学
-
梅澤 収
東京大学教育学部教育行政学研究室
-
牧 柾名
東京大学教育学部教育行政学研究室
-
梅澤 収
東大大学院
-
山本 由実
東大大学院
関連論文
- 私立大学による教員養成の総合的研究 : 関東地区を中心に (その1)
- 大学設置基準の大綱化の下における教育者養成に関する総合的調査研究(その3) : 教員採用に関する教育委員会調査の中間報告
- 教育実習訪問指導の研究(IV) : 実習生の訪問指導についての意識
- 教育実習訪問指導の研究(III) : 教育実習における訪問指導教員の役割
- 教育実習訪問指導の研究 (II)
- 教育実習訪問指導の研究
- 教育実習の効果をたかめる条件に関する基礎的研究(1) : 教育実習の効果に関する意識調査
- 教員養成制度の総合的研究 : 中間報告
- 教育基本法改正問題をめぐって(ラウンドテーブル3 教育基本法改正問題をめぐって,発表要旨)
- 国連児童権利宣言の研究(2) :国際児童年を迎えて
- 国連児童権利宣言の研究 : 国際児童年に向けて(1)
- 総合的な子どもの権利論の必要性と課題
- 教員養成と一般教育に関する調査研究 : 私立大学の場合 (その2)
- 新教育職員免許法下の教員養成カリキュラムに関する研究 (その2) : 私立大学の場合
- 教免法改正に伴う各大学の対応状況とその問題点(その2) : 私立大学の場合
- 臨教審「答申」と教員関係二法案の研究
- 615 地方教育委員会の社会的性格
- 教育学関連15学会共同公開シンポジウム, 準備委員会編, 『教育基本法改正問題を考える』(1)〜(7)(全7冊), 第1集〜3集, 準備委員会刊, 2003年3月〜8月発行, B5判, 113〜150頁, 頒価 各500円, 日本教育学会にて販売 / 第4集、5集, つなん出版刊, 2003年12月、2004年5月発行, A5判, 149頁、197頁, 本体価格1,000円、1,400円 / 第6集、7集, 学文社刊, 2006年10月、2007年8月発行, A5判, 188頁、218頁, 本体価格1,2
- 「学校経営基盤」の研究
- 「地方教育行政法」の研究
- 戦後教育行政論の検討(III)
- 戦後教育行政論の検討 (II)
- 大正期における教育行政の研究 : 教育行政 (制度) に内在する教育統制機能・機構の分析を中心として
- ILO・ユネスコ『教師の地位に関する勧告』と日本の教育行政
- 内申書等の教育情報開示に関する研究 : 大阪における問題を中心に
- 大学におけるクラブ活動と大学の安全配慮義務
- 教育人権と義務教育制度(教育人権と義務教育制度)
- 教育実習の条件整備に関する研究
- 出席停止命令の教育法的検討
- 学校管理運営の新しい動向と民主化への胎動 (中教審路線の現段階(特集)) -- (中教審答申後3年)
- (三)教育管理をめぐる経営論 : いわゆる「教育の科学的管理 」の本質
- 学校運営内規と職員会議
- 1)初任者研修制度・教免法改正の問題点(「初任者研修制度」・「教免法」改正と教師論,公開学術研究会(報告))
- 教育制度改革の課題 : 教育行政改革の動向と課題 : 教育委員会の「活性化」方策と改革課題
- 「地方教育行政法」の研究(3)
- 地方教育行政法の研究(2)
- 学習指導要領の法的拘束力と学校 (学習権の保障と自主編成(特集))
- 教育情報開示と学校 : 職員会議録開示問題を中心に
- 臨教審・教科書制度改革論の検討
- 教育用図書検定基準の研究
- 教授要目の性格と役割
- 教科書検定の問題点 : 検定規則を中心に
- 第2次教科書訴訟最高裁判決の意味
- 教科書裁判上告審の研究
- 教育課程法制と教育裁判
- 明治期における教科書行政機構の研究
- 検定教科書のなかの地域開発論 (地域と教育(特集))
- 課題研究「新学力テスト政策を考える」まとめ(III 新学力テスト政策を考える)
- 公開シンポジウム「新政権の教員政策」まとめ(II 新政権の教育政策)
- 学力テスト政策の変遷とその法的問題点 : 1960年代と2000年代の比較(III 新学力テスト政策を考える)
- 「改正」教育基本法成立後の教育政策の動向 : 教育再生会議と教育三法を中心に(国内の教育政策研究動向,教育政策研究動向2007,V 内外の教育政策・研究動向)
- 熊谷一乗著, 『現代教育制度論』, 学文社, 1996年(VII 書評・図書紹介)
- フランス初等教育無償法(1881年6月16日法)の成立過程研究(教育人権と義務教育制度)
- イギリスにおける教育ヴァウチャー制度論議の考察(一)
- 教育裁判と教育基本法(I 教育基本法と戦後日本の教育政策)